昨日、ロシアの文豪のドストエフスキーの「カラマーゾフの兄弟」を購入しました。大学時代にも読みかけたことがあるのですが、最初の数ページを読んで、あまりの読みにくさで挫折したことがあるのですが、先日、週刊東洋経済で歴史を知る上での名著との紹介があり、２０数年ぶりに再チャレンジです。
さて、本題ですが、前回の続きになります。海外機関投資家の多くが株主総会の議決権行使に際して参考にするのは、議決権行使助言会社の賛否推奨基準ですが、助言会社のガリバーであるＩＳＳの行使基準で来年留意すべき事項は何でしょうか？
２０２３年の改訂案が公表されていおり、２０２３年は環境関連での改訂事項があるようですが、これは多くの日本企業には関係がないので、たいした内容ではありません。企業が留意すべき点は、ＲＯＥ５％基準の復活の是非になります。
ＩＳＳは過去平均のＲＯＥが５％を下回る企業の経営トップの取締役選任議案に反対推奨をしていますが、この基準がコロナ禍の時期から適用停止になっていますが、これが２０２３年から復活するか否かが企業が注意すべき事項になります。関心の高い上場企業は多いと思います。
とは言え、２０２３年のＩＳＳの改訂案ではこの基準の適用停止の復活については触れていませんので、２０２３年も適用停止が継続する可能性は大といえるのかも知れません。けど、一方、コロナ禍による企業業績へのマイナス影響も昨年あたりからなくなってきており、また、国内機関投資家の多くが２０２２年はＲＯＥ基準で投資先銘柄の経営トップに賛否判断をしていることに鑑みますと、何故、ＩＳＳがこのＲＯＥ基準を復活させないのかという疑問が残ります。ひょっとしてＲＯＥ以外の基準の選択を将来、検討しているのかなとも思ったりしてしまいます。または、２０２３年改訂から復活ということもあるのかも知れません。
いずれにせよ、２０２３年のＩＳＳの議決権行使推奨基準でＲＯＥ５％基準がどうなるかについては、２０２２年度を含めて過去５期の平均ＲＯＥが５％を下回る企業は十分に注意を払うべき事項と思います。もし、２０２３年から適用が復活するとなると、①２０２２年度を含めて過去５期のＲＯＥが５％を下回る企業で、②外国人株主比率が高い企業は、経営トップへの反対票がかなり増加するリスクがあると言えます。
