中長期的な企業価値向上のためのコーポレートガバナンス・アドバイザー / 長期での中小型株の割安株投資情報

最近のコーポレートガバナンスと資本市場の動向を踏まえ、上場企業実務の視点から中長期での企業価値向上に役立つ情報分析・発信をしていきます。個人投資家のコーポレートガバナンス力の向上による「意思のある投資」に役立つ情報発信もしています。また長期での割安株投資の情報も

学習塾(個別指導)関連銘柄 - 東京個別指導、リソー教育、明光ネット

本日7月18日(土)の2つ目のブログ記事を掲載します。

先日、個別指導を主とした学習塾関連銘柄として、東京個別指導学院(4745)、リソー教育(4714)の四半期決算について紹介しましたが、その後、明光ネットワークジャパン(4668)も公表していました。東京個別とリソーが2月期決算、明光ネットが8月期決算であるところ、3-5月期の対前年同期比の売上高、営業利益の増減は、次のとおりです(営業利益は赤字で増減表示が出来ないため、実績値です)。

東京個別   売上高:△43.6% 営利:△1,761百万円

リソー教育  売上高:△21.2% 営利:△1,316百万円

明光ネット  売上高:△25.7% 営利:△1,243百万円

各社営業赤字です。3-5月はコロナで閉塾をしていたため当然ですが、学習塾は、講師の人件費と教室の家賃の固定費が大きいため、生徒数の減少による売上減は利益に大きなインパクトを与えます。

学習塾は、集団指導と個別指導に分かれますが、大都市圏では単価の高い個別指導の流れにあると言われております。コロナは一過性の問題であり、また、コロナ対応で公立学校の対応の不十分さが露見し、頼るべきは塾という認識がされているはずであり、これから入塾する生徒数が増え、個別指導銘柄は今後復活するはずと考えております(私は、東京個別指導学院については、Q1決算発表の翌日の株価下落のタイミングで買い増しをしました)。

ところで、コロナの問題とは別に、少子化による生徒数の減少に伴い、学習塾業界の再編は必至とも言われています。東京個別指導学院は、親会社がベネッセホールディングスですので、ベネッセが主導して、東京個別指導の非上場化、その後の業界再編を主導してくれるとよいなと漠然と空想しております。

他の個別指導関連銘柄として、スプリックス(7030)がQ3決算について、成学社(2179)がQ1決算について、ともに8月7日に決算発表予定ですので、こちらも開示された後で紹介したいと思います。